SMN 株式会社様
ビルや商業施設などに設置された 「テレキューブ」を法人契約 プライベートな集中空間で外出先での Web 会議もセキュアに実現
コロナ過で広がる Web 会議をより柔軟に
外出先の「テレキューブ」を全社で利用
セキュアな防音環境で作業効率もアップ
機密性の高い Web 会議も安心して開催
「経費精算 × 社員数」をシンプルに
法人契約で簡単精算＆コスト削減
SMN 株式会社様
ソニーグループのマーケティング・テクノロジー会社として、最先端技術を活用した広告配信サービスを提供している。
ソニーの研究所で培われた技術をベースとした人工知能「VALIS-Engine」などにより、高精度なデータ分析を可視化するとともに、デジタル・マーケティング施策の最適化、効果最大化を多くの広告主に提案している。
- 設立 2000年
- URL: https://www.so-netmedia.jp
コロナ過で広がるテレワークを全社で
さらに推進外出先でもセキュアなプライベート空間を活用
マーケティング・テクノロジー会社としてソニーグループの一角を担うSMN では、新型コロナウイルスの感染拡大で Web 会議が急増。社員のテレワークも推進していたが、会議の内容によっては機密情報にふれることもあり、テレワーク環境のセキュリティに懸念があった。同社では、商業施設やオフィスビル、駅などの公共空間に設置されている全国の「テレキューブ」を利用できるサービスに法人登録。防音対策がなされたテレワーク専用の環境でセキュアな Web 会議を全社員が気軽に利用できるようになった。法人契約で経費精算にかかる手間と時間コストの削減にもつながった。
従来のテレワーク環境における課題
コロナ過で Web 会議が急増
環境によってはセキュリティに不安
コワーキングスペースはコストがかさむ
「テレキューブ」でこう解決！
公共空間の「テレキューブ」を全社員が活用できる体制に
テレキューブ」は全国各地のオフィスビルや商業施設、駅などを中心に設置台数が急増しており、テレワークの場としての活用に適している。
テレワークがマストとなる中、外出先や出張先、自宅近くなど、さまざまな環境で社員が気軽に Web 会議や業務を行えるように。スキマ時間の有効活用にも。
防音対策がなされているので周囲を気にせず Web 会議を実施
機密性が高く防音性・遮音性に優れているので、周囲に聞かれたくない内容の Web 会議も安心して行うことができる。
防音性能の高さから「テレキューブ」は集中したい作業にも最適。周りの音を気にせず安心して業務を行えるので、作業効率・生産性向上にもつながる。
15分 250円の利用料であるため低コストで利用可能
利用予約・精算は15 分単位から可能なので、無駄なく利用できる。また、法人登録では4 プランが用意されており、利用頻度や利用時間に合わせて選ぶことが可能。
SMN では「テレキューブ」契約以前から、各地のコワーキングスペースを利用できるサービスも法人契約しており、Web 会議のために単価の高い会議室を別料金で利用するケースもあったが、「テレキューブ」によりコスト削減効果も見込まれる。
「テレキューブ」選定のポイントは？
【谷本様インタビュー】
以前は、仕事はオフィスでという固定観念があり、外出先にテレワークができる場所があることのメリットが理解できていませんでした。
しかし新型コロナウイルスの感染拡大に伴ってクライアントとの打ち合わせなどが対面で一切できなくなり、必然的に Web 会議ができる場所を探すようになりました。そんな中で初めて「テレキューブ」を利用してみて、単に Web 会議ができる場所というだけでなく、仕事にとても集中できる空間でもあると気づきました。
それ以前はカフェなどで仕事をすることも多くありましたが、やはり Web 会議はしにくいうえ、機密情報について話す際にはセキュリティ面で不安があり、重要な打ち合わせはできないことも事実です。
また用途が異なる施設は、例えばカラオケボックスなどではやはり集中しにくいものです。そうした点で、テレワーク専用のセキュアなプライベート空間が出張先や外出先にあることのメリットを痛感し、2020 年4 月に最初の緊急事態宣言が出された際には、私自身はもちろんですが、社員にも「テレキューブ」の利用を積極的に促しました。
私の場合、当初は Web 会議の間だけの短時間利用でしたが、今では長時間予約して会議の空き時間などでも活用するようになり、滞在時間がかなり長くなりました。自宅でも職場でもない、サードスペースの活用はこれからも重要度を増していくと考えており、社全体で今後も積極的に利用していきたいと思っています。
【石川様インタビュー】
人事総務部でオフィスのファシリティーマネージメントなどを担当しています。弊社では以前から社員数の増加によって、オフィスに座席が足りなくなってきていました。
コワーキングスペースなど、社員が自宅近くで仕事ができる環境を探していたのですが、そうした状況に非常事態宣言などが重なり、「テレキューブ」の活用が一気に進んだというのが利用の背景です。
法人契約が可能なこと、それによって請求書払いでの精算ができることも、会計業務として非常に助かっています。「テレキューブ」活用以前から各地のコワーキングスペースが活用できるサービスも法人契約していますが、周囲の別の利用者が気になるケースでは別料金で会議室を予約するケースもありました。「テレキューブ」はそうした会議室よりも手軽な料金設定であり、15 分単位で利用時間を無駄なく使える点も、コスト削減につながっていると考えています。
【SMN 株式会社様における公共空間に設置された「テレキューブ」の活用法】
デジタル・マーケティングの分野を中心に、幅広い事業ドメインを手掛けているSMN。コロナ禍における様々な事業展開を支えているのは、Web 会議やテレワークによる社員の柔軟な働き方であり、商業施設、オフィスビル、駅などの公共空間に設置された「テレキューブ」の活用頻度も増えている。